net Zero Energy House

ZEH仕様の省エネ住宅

ZEH仕様とは?

ZEH(ゼッチ)仕様とは、「ゼロ エネルギー ハウス」の略。太陽光発電で生産された電力量と、生活で消費される電力量がほぼ同じになる、徹底した省エネ性能の住宅の事を言います。国はZEHの普及を強く勧めており、2030年までに建売りや集合住宅を含む新築住宅の平均がZEHとなることを目標に掲げています。
そういった流れから、ZEH取得・またはZEH改修には60万円から最大115万円の補助金が交付されます(2020年度時点)。

ZEH仕様の住宅イメージ

消費電力より、生産した電力の方が多い住宅


一般的な住まいでは「冷暖房+給湯+換気+照明+その他家電」が主要な電力消費項目です。ZEHでは、これら各項目を圧縮削減し、さらに太陽光発電を始め、住宅自身が生み出す電力によって、消費電力を上回る生産量を確保しよう、という試みです。
そしてそのための3つのポイント「高断熱」「高効率省エネ」「創エネ」を上げています。

消費電力を減らし、エネルギーを創る。

ポイント1 高断熱

暑さや寒さに影響されにくいよう断熱性能を高めます。断熱性能が上がれば、冷暖房に使う電力の削減に繋がります。具体的には断熱材や窓、外壁や屋根の塗装などの性能を高めます。

ポイント2 高効率省エネ

近年増えている省エネタイプのエアコン、冷蔵庫、LED照明など、家電屋さんやホームセンターなど目にする機会が増えたアイテムを使い、省エネ効率を高めます。

ポイント3 創エネ

太陽光発電システムなどの再生可能エネルギーシステムです。この「創エネ」で創り出すエネルギーが、消費するエネルギーを上回るようにしなければなりません。

HEMSについて

省エネと創エネを効率的に運営するシステムとしてHEMSがあります。HEMSに対応している家電を使用すれば、自動制御によって無駄な電力消費の低減を一層効率化する事が出来ます。

一戸建てにおける3種類のZEH事業

一戸建てには3つのZEH事業が存在し、
それぞれ求められる基準と補助金額の違いがあります。

ZEH支援事業


対象住宅
・ZEH
・Nearly ZEH(寒冷地、低日射地域、多雪地域に限る
・ZEH ORiented(都市部狭小地の二階建以上及び多雪地域に限る)

交付要件のポイント
①ZEH ロードマップにおける『ZEH』の定義を満たしていること
②SII(一般社団法人環境共創イニシアチブ)に登録されているZEHビルダー/プランナーが関与(設計、建築、改修又は販売)する住宅であること。

補助額:60万円/戸
※補助対象住宅に蓄電システム(定置型)を導入する場合は2万円/kWh、補助対象経費の1/3又は20万円のいずれか低い額を加算。

公募方法:先着方式
※一般公募及び新規取り組みZEHビルダー/プランナー向け公募に分けて実施します。

イイナの具体例解説 ZEH支援事業


屋根の上 太陽光発電や蓄電池など。

屋根と窓の建材
日射遮蔽と高断熱性能を持った屋根材、二重サッシやペアガラスなどの窓。

壁内 高断熱材

室内
LED照明、高効率のエアコンや給湯器、省エネ性能のついた換気扇。

などを備えた住宅には、補助金が出ます!というお話です。

ZEH+実証事業


対象住宅
・ZEH+ ・Nearly ZEH+(寒冷地、低日射地域、多雪地域に限る)

交付要件のポイント
<ZEH+に係る要件>
①ZEHロードマップにおける『ZEH』の定義を満たしていること且つ、以下のIとIIを満たすこと
Ⅰ.更なる省エネルギーの実現(省エネ基準から25%以上の一次エネルギー消費量削減)
Ⅱ.以下の再生可能エネルギーの自家消費拡大措置のうち2つ以上を導入すること
1.外皮性能の更なる強化 2.高度エネルギーマネジメント 
3.電気自動車(PHV車を含む)を活用した自家消費の拡大措置のための充電設備又は充放電設備

②SII(一般社団法人環境共創イニシアチブ)に登録されている
ZEHビルダー/プランナーが関与(設計、建築、改修又は販売)する住宅であること

<次世代ZEH+に係る要件>
③「ZEH+に係る要件」を満たしていること且つ、以下のいずれか1つ以上を導入
1.蓄電システム 2.燃料電池 3.V2H充電設備(充放電設備)

補助額
●ZEH+ 105万円/戸
●次世代ZEH+ 105万円/戸
・蓄電システム(定置型):2万円/kWh、補助対象経費の1/3又は20万円のいずれか低い額を加算
・燃料電池:定額4万円~11万円を加算 ※仕様、燃料種別等により3万円を加算。複数に該当する場合は重複適用
・V2H充電設備(充放電設備)補助対象経費の1/2又は75万円のいずれか低い金額を加算

公募方法:事前枠付与方式
ZEHビルダー/プランナーからの提案応募に基づき設定された補助対象件数の上限枠内でご応募いただきます。
提案応募のあったZEHビルダー/プランナーに対してZEH+、次世代ZEH+それぞれの戸数割当を決定し通知します。
なお、「ZEHビルダー/プランナー評価制度」において、3つ星以上の評価を得ているZEHビルダー/プランナーには、必ず1枠以上付与します

イイナの簡単解説 ZEH+実証事業


簡単に言えば「ZEHより更に省エネ創エネなZEH」です。通常のZEHにプラスして下記2つの条件が付き、一層高性能な住宅設備に対する補助金です。

①更なる省エネルギーの実現
ZEHが「再生可能エネルギーを除き、基準一次エネルギー消費量から20%以上の一次エネルギー消費量削減」に対し、ZEH+は「基準一次エネルギー消費量から25%以上の一次エネルギー消費量削減」とエネルギー消費量削減をさらに5%上乗せする事が求められます。
これを住宅設備で考えると、それぞれの建材や家電商品の省エネ性能をそれぞれ5%アップさせる必要が出てくるわけです。実際にこの目標を達成するのは非常に困難なので、採用している方は極々少ないのが現状です。

②次の3要素のうち2要素以上を採用
●外皮性能の更なる強化
外皮性能には「外皮平均熱貫流率」というものがあります(UA値と言います)。簡単に言えば、室内から外へ逃げる熱量の、住宅全体での平均値の事です。つまり、この値が小さいほど熱が逃げにくく、省エネ性能が高い、というわけです。
もちろん、これには地域差が非常に出ます(北海道と沖縄では、外に逃げる熱量は全く違いますからね!)。神奈川県の場合、「地域区分6 UA値0.87」。このUA値を「ZEHでは0.6以下」、「ZEH+では0.5以下」にする事が求められます。

●高度エネルギーマネジメント
「HEMS」を導入しましょう、というお話です。HEMSは、家庭で使うエネルギーの節約・管理システムです。電気やガスなどの使用量をモニター画面で確認でき、、家電機器の消費電力を自動制御します。一昔まえに聞いた「スマートハウス」の高効率パッケージ、とでも言い換えられます。
HEMSはさまざまなメーカーが出しており、初期費用・月額等に違いが結構あります。ライフスタイルに合った商品を選ぶ事をおすすめします。

●電気自動車を活用した自家消費の拡大措置(EV等連携)
電気自動車用の充電スタンドを設置しましょう、というお話。これは「充電スタンドの設置」であり、必ずしも電気自動車を購入しなさい、という事では無いのがポイントです。とはいえ、充電スタンドを設置したら、購入する自動車の選択肢上位に電気自動車は来るでしょうし、何とも微妙な言い回し、と言えますね。

ZEH+R強化事業


対象住宅:
・ZEH+ ・Nearly ZEH+(寒冷地、低日射地域、多雪地域に限る)

交付要件のポイント
①ZEH+を満たす住宅であること
②停電時に、以下のいずれかにより、主たる居室で電源を確保できること
・太陽光発電システムのPCS等から取り出す非常用電力を主たる居室を含む3箇所以上の非常用コンセントに配線する計画
・太陽光発電システム、太陽光発電システムにより発電された電力を蓄電する蓄電システム又は停電自立型燃料電池のいずれかから、住宅内又はその一部に電力供給することが可能な計画
③「蓄電システム」「自立制御電源を確保した太陽熱利用温水システム」「停電自立型燃料電池」のうち1つ以上を導入すること

補助額:115万円/戸
・蓄電システム(定置型):2万円/kWh、補助対象経費の1/3又は20万円のいずれか低い額を加算 ・太陽熱利用温水システム:【液体式】17万円/戸 【空気式】60万円/戸 ・停電自立型燃料電池:定額4万円~11万円を加算 ※仕様、燃料種別等により3万円加算。複数に該当する場合は重複適用

公募方法:先着方式

イイナの簡単解説 ZEH+R強化事業


停電時の対応機能を備え、更に非常電源・温水機能の確保強化した住宅です。普段の生活に近い状態を停電時でも創エネや蓄電によって維持出来る住宅、と言い換えても良いかも知れません。
エネルギーの生産と消費という意味では、究極的で未来的な住宅と言えるでしょう。

+RのRはレジリエンス。「弾力」や「回復力」また「強靭化」を意味する言葉ですが、意図している事は「アクシデントからの迅速復旧」だと思います。経済産業省はこの事業を「防災・減災に向けた国土のレジリエンス強化を目的とする」としています。

東日本大震災(2011年)・熊本地震(2016年)・北海道胆振東部地震(2018年)と、巨大な災害が数年置きに発生し、また合わせて台風や中規模・小規模災害が発生している昨今、ライフラインの軸となる電力の確保を住宅単位で行うという試みです。

ぜひ一度、ご検討下さい。

ZEHは省エネというだけでなく、将来的には循環型、継続可能なエネルギーの生産と消費という高い理想を掲げています。未来を見据えたアクションを住宅から行う場合は、どういったものが必要で、その費用はどれくらいかかるのか?
そんな疑問を抱いた方は、ぜひ一度ご来店下さい。

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